職場の具体的な老害事例や職場の雰囲気と対策

自分が勤めている会社には老害はいない、先輩もプロフェッショナルばかりなので安心という職場も多いでしょう。どの職場にも起こりうる老害問題。

自分では気づいていない老害の場合、最も職場に悪影響があります。もし自分が老害だと認識すれば少しは改善すると思われます。具体的な老害事例を知っておきましょう。

老害あるあるその１　

受け身の姿勢

段々年齢に応じて衰えていく、記憶力・認知機能、そこは人間誰でも当てはまります。年齢での様々な能力の衰えは致しかなくても、老害は変なプライドや自信を持っていますので、教えてもらったことは忘れないようにメモを取る等とする必要があったとしても、指摘・指導するまで、やりません。自分から学ぶ姿勢がないのが特徴です。その場をやり過ごすのが上手です。教えた業務や情報も次の日に頭がリセットされてまた出勤してくる為、 何度でも管理職人材や若手達から時間を奪います。

このような状況が日常化した場合、老害人材と言うのは職場で分からない事や不明な点があった場合、誰かが教えてくれるまで待っているという待ちの姿勢になりがち、周囲がやってくれる・教えてくれるが当たり前という受け身の姿勢が目立ちます。

老害あるあるその２

仕事をさせてくれない

老害は周囲からサポートされることに完全に慣れきってしまっているという特徴もありますが、ひとたび周囲のサポートがなくなれば業務が滞るという弊害もあります。このような人材に関われば、管理職や若手達は、老害の残した仕事の遂行+自分の仕事が老害が帰宅後でないと出来なくなりますので、人材は無駄な残業を強いられることになります。ですが、老害人材は当たり前に、若手達より先に帰宅します。

老害人材がいる職場の雰囲気

老害人材のミスは、業務上でも当たり前に周囲がカバーせねばなりません・・・・この老害に関わってしまった管理職人材や若手達は、日頃から老害人材の業務状況を見守り、ミスを対処、何かに例えるならば、職場に介護感覚の新しい業務が加わった状態になります。これを世の中は「IT介護」と呼びます。あくまでも雰囲気です。 老害がいて若手達の仕事が捗ることはありませんのでその分業務が増えます。※恐らく教える側の人材に 「IT介護手当」 があれば、双方ともに円満な職場が増えますね。

老害は基本的に自分の事しか考えていませんので、自分は年上でもある、何故か年下の人材がフォローして当たり前だという雰囲気も醸し出します。普通は逆だと思うのですが、そう思わせないのが老害人材の特徴です。

職場の業務で求められるパソコン操作やITスキルを全く保持していない人材、IT化についていけない人材に対して、周囲は手とり足取りして教える事になり、教えている側の人材が裏で疲弊しています。

職場の一部や数人がパソコン教室化している場合、生産性の話どころではなく、通常は人材のストレス増強要因になります。

雇用主は人材不足から、ただ急いで人を雇えば良いというわけではなく、しっかりと求めるべき結果や成果を生み出す事に貢献できる人材を最初から雇うことが大切です。そうでなければ、終日、仕事どころではなく「ＩＴ介護」で1日が終わる事になります。

またIT介護時にも老害人材の特徴として、年下部下はもちろんのこと自分より年齢が下の人材が言うことは、基本的に変なプライドを持っており老害は教えた通りに実行せず、受け入れず自分のやり方に固執します。教えた通りに業務遂行しない分、ミスが多いのも特徴です。又ミスをした場合は、悪びれる様子はなく、あくまでも教えて側の責任・使っている端末や機器のせいにするのも特徴です。

老害がいた場合、そのような職場が果たして良い生産性や結果を求めることが出来るでしょうか。今後も世の中の職場に老害が増えていく事が予想されます。

理不尽極まりないのが老害人材ですが、ある程度の年齢になると変わりたくても変われないのも確かです。まず、老害だと気づいていないので変わることもないでしょう。

老害と呼ばれる人材は年齢に関係なく存在しますので、早め早めの対処をしておきましょう。経営者側が真剣に職場の事を考えるならば、老害は雇用しない事が職場の人材にとって最も適切な解決方法になります。

IT介護が必要な老害職場の解決方法

・社内で別途パソコン研修時間を設ける又はパソコン教室に通ってもらいましょう。 ITリテラシーが低い人材が会社にとって本当に必要ならば、会社はその人材が講習や教室通いの時間も給与を出す事も必要です。

・ITリテラシーが低い人材の横の席にはIT関連の有資格者を配置すること。どうせなら本格的に学んでいけるような体制にしましょう。担当人材にはIT介護手当も忘れずに給与に上乗せしてお支払いしましょう。

・業務内容の見直しをしましょう。本当にITリテラシーが低すぎる場合、最初から業務遂行する上で適性ではありませんので、別の仕事をしてもらいましょう。

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